余暇活動の参加人口の第２位を占める観光旅行は、それが裾野の広い複合産業であり、また都市のホスピタリティをひとりひとりの市民から創りあげる性格からも、都市を活性化する根幹となる活動・産業である。近年、旅のかたちが従来の発地型の団体旅行商品から、地域の個性を翻訳し体験や交流取り入れた着地型の活動に変わりつつあり、それに向けた受け皿づくりが喫緊の課題となっている。

ビジターが大阪の魅力を知り、体験し、地域と新たな関係が生まれ、新たなコトが創られる、その現地窓口となるのがインフォメーションセンターである。旅のかたちの変化に応じて、インフォメーションセンターも新たなサービス内容や新たな担い手により再編することが求められている。 本調査は、このような問題意識のもと、これからのまちのインフォメーションセンターのあり方を探ることを目的とした。

• 期 間：2008年9月～2009年3月
• 対象エリア：大阪市域
• 委託者：関西電力株式会社
• 内 容：
  • ①旅を取りまく動向
  • ②大阪におけるまちのインフォメーションセンターの現状
  • ③事例調査
  • ④大阪におけるモデル提案